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熊崎 由衣
情報の科学と技術, 68(3), P. 141, 2018/03
「はじめての電子ジャーナル管理」(保坂睦著)の書評である。電子ジャーナル管理に関する私見とともに本書の概要と特徴を記した。
石川 正
平成17年度第91回茨城大会全国図書館大会記録, p.113 - 114, 2006/02
日本原子力研究開発機構図書館において、書庫不足対策として電子ジャーナルを導入する場合の課題について解説した。特に、電子ジャーナルを利用した文献複写サービス,通信ネットワークによる電子ジャーナル利用停止期間の対応,バックファイル購入費用の確保などの問題点について検討している。
石川 正; 羽原 正; 大島 健志
情報の科学と技術, 54(3), p.126 - 132, 2004/03
日本原子力研究所図書館は、図書館ホームページから冊子体で所蔵している外国雑誌のうち300誌を電子ジャーナルとしても提供し3年が経過した。この間、冊子体の貸出及び文献複写による利用は減少する一方、電子ジャーナルの利用は大幅に増加した。主要な電子ジャーナル3誌の利用動向の変化を貸出件数,文献複写件数,アクセス回数,ダウンロード件数などに基づいて分析した結果を報告する。また、出版社が提供する電子ジャーナルの利用データの重要性,不正ダウンロードへの対応,冊子体の電子化による図書館業務への影響などの外国雑誌提供にかかわる課題についても報告する。
野澤 隆; 羽原 正; 板橋 慶造; 石川 正; 米澤 稔
Statistics in Practice - Measuring & Managing (Proceedings of IFLA Satellite Conference), p.173 - 178, 2003/05
外国雑誌の価格高騰及び購入予算の制約のため、原研の各地区図書室では需要に応じた冊子体数を維持することが困難な状況にある。このため、中央図書館である東海研究所図書館は、ホームページを介した電子ジャーナルの提供を実施し、各地区で利用できるようにしている。その有用性を明らかにするため、電子ジャーナルのアクセス回数や冊子体雑誌の貸出及び複写等の利用統計を分析した。これにより、原研における雑誌利用の特徴を把握し、最も効果的な雑誌提供方法について考察を試みる。
石川 正
情報の科学と技術, 44(5), p.266 - 269, 1994/00
研究者が雑誌に投稿した論文が、雑誌に掲載されるまでの期間と雑誌に掲載されてからデータベースに収録されるまでの期間について、原子力分野の主要な3誌を対象に調査した。また、科学技術分野で流通しているプレプリントの発行についても調査した。調査の結果は、雑誌に掲載されるまでの期間が6ヶ月から16ヶ月であり、データベースに収録されるまでの期間が4ヶ月から9ヶ月である。プレプリントは、雑誌より数ヶ月早く発行されるため研究成果の迅速な公表の点で大きな利点がある。
石川 正
情報の科学と技術, 41(2), p.147 - 152, 1991/02
国際原子力情報システム(INIS)では、世界中から集められた書誌データの記述形式を統一するため、様々な典拠ファイルを作成し利用している。主な典拠ファイルとしては雑誌名、団体名、レポートコードの3種類がある。ここでは、これらの3種類の典拠ファイルについて、その収録範囲、構成要素、維持管理の内容、問題点等について言及している。典拠ファイルに収録される件数が年々増加していること、最近雑誌名表示は利用者に理解しやすい完全誌名を略誌名のかわりに使い始めた例のあること、団体名称では特に部局名称等について標準化が難しいことが報告されている。
峯尾 幸信; 米澤 稔; 板橋 慶造
情報の科学と技術, 37(1), p.21 - 28, 1986/01
オフィス・コンピュータを用いた雑誌管理オンラインシステムが稼動後1年半を経過した。現在までに雑誌契約入力、書店への欠号請求、雑誌入荷状況問い合わせや精算処理などの業務に省力化・迅速化の効果が現れた。また、転記等の単純作業の減少により、単純ミスが減り処理に正確さが認められた。さらにまた行なわれていない製本発注、受入処理においても省力化・迅速化できるものと予測している。反面、ローマ字カナ変換機能や雑誌を検索するキーとして設定した誌名短縮キーがほとんど利用されていないという予想外のことが起こった。また、契約巻号数の変更による、雑誌受入時のデータ入力ミスへの対策や従来のマニュアル業務から現在開発中のシステム導入に伴う、運用スケジュールや操作マニュアルの作成が今後の課題となっている。
日埜 衆司
ドクメンテーション研究, 35(1), p.17 - 22, 1985/00
最近の新しい情報処理技術が学術出版に取り入れられて誕生した「電子出版」について、誕生の背景,現状及び将来について述べる。電子出版は、従来の学術出版が出版環境の変化に対応するために、計算機技術の各種の成果を取り込んでいく中で誕生したもので、その形態としては(1)計算機整版,(2)電子雑誌そして(3)電子的な原論文提供が挙げられる。この各形態について、現状を述べるとともに、これらの形態が実用化に至るまでの解決されねばならない問題点を指摘する。さらに、この電子出版がもたらす情報サービスへの影響についてふれるとともに、特に課題となる論文単位の取扱いをめぐる諸問題を指摘する。
板橋 慶造; 峯尾 幸信
情報管理, 28(6), p.494 - 507, 1985/00
オフィスコンピュータを利用して、オンラインによる雑誌管理システムを開発した。このシステムの処理対象業務は、雑誌目録処理を除く契約処理、受け入れ処理、問い合わせ処理、精算支援処理、製本処理といった雑誌管理全般にわたるものである。通常、雑誌の受け入れ処理を行なう場合、入力するデータは巻号数、部数等の比較的少ない桁数の数字が中心となり、しかも規則性があるため、計算機では扱いやすい。一方、雑誌固有の特徴としては雑誌の分割併合、発行頻度が一定しないもの、合併号、分冊があるものなど、一定の規則からはずれたものがあるので、こうした例外処理をできるかぎり無理なく処理できるようなシステムを目指した。
海老沼 幸夫; 高橋 智子; 羽原 正; 横尾 宏
Int.Forum Infor.Doc., 8(3), p.16 - 20, 1983/00
科学技術論文へのキーワード付与について、現状調査と効用評価テストを試みた。調査では付与採用雑誌の2/3が読者や二次情報システムを念頭においた外部利用を目的としていること、外部利用目的の2/3が付与語数6語以上であること、さらに付与採用雑誌の80%が著者付与でかつ編者によるチェックがおこなわれていることなどが明らかになった。また、評価テストによって二次情報システムでの索引語付与と検索の双方で有効性をもつことを定量的に示した。これら一連の結果をもとに、自由語使用、10語前後の付与数、著者付与などのキーワード付与方法をまとめ、さらにその具体例を示した。最後に二次情報システムの入力処理の立場から、国内の学協会誌等への付与要請活動の概要を報告し、あわせて付与要請と付与方法の検討が国際的規模でおこなわれる必要性を強調した。
成井 惠子
ドクメンテーション研究, 25(10), p.345 - 444, 1975/10
原研では、国際的な原子力情報システムに適応して雑誌の収集を行なうことにした。そのため、原子力抄録誌Nuclear Science Abstractsに情報を提供した雑誌について、その採録頻度順リストを作成し、Bradfordの法則により情報の集中度を測定した。測定の結果、中核的雑誌に属するものが上位10タイトルで全情報量の20パーセントをカバーし、中核的雑誌および主導的雑誌に属するものが上位500タイトルで全情報量の88パーセントをカバーすることがわかった。この結果を利用して、88パーセントの充足率は、情報システムに適応した雑誌収集を行なっていく第一段階として必要と考え、中核的雑誌および主導的雑誌とされた雑誌を収集することとした。さらに、原研の事業内容を反映する雑誌利用頻度との照合をも行ない、収集雑誌約1300タイトルを選定した。
